サーキュラーエコノミーを社会実装していくために│協創の森ウェビナー第14回 「サーキュラーエコノミーがめざす次の社会」プログラム2「サーキュラーエコノミーがめざす社会と経済」

※記事文章内に記載の登壇者の所属、役職などはウェビナー開催時のものです

プログラム1「サーキュラーエコノミーの現状と日立の取り組み」
プログラム2「サーキュラーエコノミーがめざす社会と経済」
プログラム3 パネルディスカッション「サステナブルな製品開発への挑戦」

3つの視点から日本のサーキュラーエコノミーを見る

丸山：
今回のテーマは「サーキュラーエコノミーがめざす社会と経済」です。一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパンの中石和良（なかいしかずひこ）さんをゲストにお迎えし、2022年に日立－産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボを立ち上げた宮崎克雅、モノづくりの観点からサーキュラーエコノミーを研究している日立の谷口伸一との鼎談をお届けします。

中石さん：
サーキュラーエコノミー・ジャパン代表理事の中石和良と申します。「日本の産業と企業のサーキュラーエコノミーへの移行を加速させる」という当団体のミッションのもと、最初にわたしが行ったのが、2020年に出版した『サーキュラー・エコノミー 企業がやるべきSDGs実践の書』の執筆でした。当時はまだまだサーキュラーエコノミーという言葉が認知されておらず、専門書も少ない中、だれもが理解できるようにとこの本を書きました。企業の方々はもちろん、中高生や大学生といったＺ世代の方々にも読まれており、幅広い層における関心の高まりを感じています。

宮崎：
日立－産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボ ラボ長の宮崎克雅と申します。産業技術総合研究所が持つサステナビリティ研究の実績、環境に関するルール形成・標準化のリーダーシップに、先進のデジタル技術を利用した日立のソリューション・サービス・テクノロジーや豊富なナレッジを組み合わせることで、これからの循環経済社会のグランドデザインを策定するとともに、それを実現するデジタルソリューションの開発と標準化戦略の施策を提言する。さらには、その社会実装をめざす。こういったミッションのもと、共同研究を進めています。

谷口：
日立の研究開発グループで生産・モノづくりイノベ－ションセンタ サーキュラーインダストリー研究部の部長を務めている谷口伸一と申します。マテリアルサイエンスと検査・計測を専門にし、モノづくりの観点からサーキュラーエコノミーの実現に貢献すべく研究開発に取り組んでいます。

日本型循環型経済 ≠ サーキュラーエコノミー

丸山：
1つ目のトピックに参ります。「地球環境の変化と、わたしたちの社会や暮らしのあり方」。まず中石さんにお聞きしたいのですが、環境の変化という大きな課題をわたしたちはどう受け止めればよいのでしょうか。

中石さん：
環境問題の解決は、現世代を生きる人々の使命です。わたし自身は2010年頃から欧州のサステナビリティの思想やEUの環境政策に触れてきました。その度に、あまりにも日本の企業、政府、生活者のサステナビリティに対する意識が薄過ぎるのではないか、このままでは日本の産業の競争力が低下してしまうのではないか――そういった危機感が募り、2019年にサーキュラーエコノミー・ジャパンを立ち上げました。日本のサーキュラーエコノミーへの取り組みは、欧州や中国、アメリカに比べて二歩も三歩も遅れているというのが現状です。

丸山：
日本が遅れてしまった原因は何なのでしょうか。

中石さん：
日本は2000年頃から「循環型社会形成推進基本法」により循環経済ビジョンの実現をめざしており、この日本型の循環型社会がめざしたリサイクル＆アップサイクルの取り組みにおいては世界のトップランナーでした。その後、2015年にEUがサーキュラーエコノミーアクションプランという政策を打ち出し、サーキュラーエコノミーという言葉が世界で広がり始めました。そのときに日本ではサーキュラーエコノミーを「循環型経済」と訳してしまったことで、「何を今さら……」という冷めた反応が多かった。日本版の循環型経済とサーキュラーエコノミーがまったくの別物であることに企業も政府も気づかず、日本は出遅れてしまいました。

要するに、日本が進めていた循環型経済への取り組みは「大量消費の事後処理」に過ぎなかったのです。一方で、サーキュラーエコノミーを実現するには、そもそも廃棄物を出さないようにモノづくりの設計段階から工夫しなくてはいけません。日本の場合、法体制も含めて、従来のリニアエコノミー（直線型経済）と経済システムの本質を変えないままリサイクルの拡大という方向をめざしてしまっていたのです。

モノづくりの課題を解くカギとしてのサーキュラーエコノミー

丸山：
今のお話を伺って、わたし自身にもリニアエコノミーの感覚が残っていたことに気づきました。宮崎さんは産総研で実際に国家プロジェクトに携わっている立場から、日本のサーキュラーエコノミーへの取り組みの現状をどう見ていますか。

宮崎：
いろいろなモノを大量に生産して販売していた時代から、ある種の境界条件が変わってきているのを感じます。モノづくりには国境を超えた資材調達が必要ですが、地政学的なリスクによる影響から、それがままならないケースもあります。また、近年重視されているデカップリング（※）への配慮など、世界全体を俯瞰できる広い視野が欠かせません。これまで作り上げてきた社会を取り巻く境界線を、サステナビリティの観点から変えていく必要に我々は迫られています。その解の1つがサーキュラーエコノミーなのではないでしょうか。

※ Decoupling：経済成長とエネルギー消費を切り離すことを意味する概念、考え方。

丸山：
喫緊の課題であり、しかもどんどん複雑化している問題ですが、研究者としてそれを解く立場にある谷口さん、いかがですか。

谷口：
リサイクルはあくまでもサーキュラーエコノミー実現の手段の1つでしかありません。社内で議論をするときには、5つのRとリサイクルを分けて考えるよう心掛けています。5つのRとは、Reduce（ゴミの発生抑制）、Reuse（再利用）、Repair（修理）、Refurbish（※1）、Remanufacturing（※2）のことです。使用済み製品から回収した部品を、再び使えるようにする。この思想を基本に据えてモノづくりを考えると、ビジネスモデルの構築や製品の設計といった上流段階にこそ、イノベーションの可能性が潜んでいると言えます。

※1 使用済み製品を整備して新品に準じる状態とすること。
※2 使用済み製品を分解、洗浄、部品交換などを経て新品同等の製品とすること。

抽象化と具体化の往復で見えてくる、サーキュラーエコノミーの全体像

丸山：
2つ目のトピックは「サーキュラーエコノミーとは何か」。中石さん、まずはサーキュラーエコノミーの全体像をご紹介いただけますか。

中石さん：
サーキュラーエコノミーについては、エレン・マッカーサー財団のWebサイト（※）にさまざまな概念についての説明が掲載されているので、詳細はそちらに譲ることにします。ここでは、一般的ではない視点からサーキュラーエコノミーの捉え方を紹介します。

※ イギリスを拠点に、世界のサーキュラーエコノミーを推進する組織。

わたしが企業で講演するときに申し上げているのは、サーキュラーエコノミーの概念を理解しようとする際に、いきなり高解像度で捉えようとするのではなく、まずは高い視座から抽象化して考えましょうということです。

すなわち、サーキュラーエコノミーとは、経済を万能化するシステムである。万能化とは、今、地球規模で起きているさまざまな問題を解決できることを意味する。さらに抽象化すると、「人類が永続的に繁栄するための新たな社会経済システム」ということになる。ここからワンランク解像度を上げると、サーキュラーエコノミーの3原則が浮かび上がってきます。

① 廃棄と汚染を生み出さないデザイン（設計）
② 製品と原材料を使い続ける
③ 経済活動で自然を再生する

さらにワンランク解像度を上げたものを図式化したのが、物質循環の手法を示したバタフライ・ダイアグラムです。

このようにサーキュラーエコノミーを構造的に捉えることで、取り組みを事業化しやすくなります。この作業を経ずにいきなりサーキュラーエコノミーに取り組もうとすると、物質を循環させることが目的になり、冒頭でも申し上げたリサイクルやアップサイクルといった、「大量消費の後処理」としての事業にとどまってしまいます。そうならないためにも、抽象化と具体化を行き来して考える作業が欠かせません。

丸山：
最初に大きなビジョンを決めて、それを樹形図のように細かく分解してから取り組む仮説検証型のアプローチとはまったく異質ですね。非常に複雑で流動的な社会を対象にしているからこそ、抽象的な大目的と具体的な解決策との間の行ったり来たりを繰り返しながら、何を事業にしていくかを明確にしていく作業が求められる。

中石さん：
おっしゃるとおりです。

いかにエネルギー消費を抑え、モノをつくるか

谷口：
我々も研究開発において普段から、バタフライ・ダイアグラムを念頭に議論しています。同時に意識しているのが、エネルギーの観点です。エネルギーは、いわば経済を循環させるためのパス＝経路です。エネルギーをなるべく消費せずに、また、CO2をなるべく排出せずに、最適化された経済のループを回すことはできないか。非常に難しいテーマではありますが、モノづくりの現場から生まれるさまざまなデータをサイバーフィジカル空間に収集することで、生産の最適なルートを設計できるのではないかと検討を重ねています。

丸山：
経済合理性を重視するか、脱炭素社会の実現を優先するかによって、「最適」の意味も違ってくると思います。何をもって最適とするのでしょうか。

谷口：
カーボン排出量、製造コスト、所要時間などといったさまざまなKPIをもとに分析し、ライフサイクル全体で見たときに最適となるルートを見つけたいと考えています。

丸山：
言い方を変えると、先ほど中石さんからお示しいただいたように、抽象度を上げることでめざすべきゴールを見据えることができれば、多種多様なKPIのバランスを取れるかもしれない。

谷口：
ええ。それがめざす姿です。

めざすべき方向性を、ステークホルダー間で共有し続けるために

宮崎：
最適化を考える際に大切になるのが「だれが主語なのか」という視点だと思います。サーキュラーエコノミーというのはまさに社会観であって、たくさんの産業や大学など、多くのステークホルダーが関わっているからです。

中石さんがおっしゃったように、抽象化された目的をステークホルダー間で共有するのはもちろん大切ですし、そこから具体化された取り組みが、ステークホルダーの皆さんにとって納得のいくものであることが非常に大事です。それぞれがまったく違うベクトルに向かって走り始めたら、サーキュラーエコノミーは成立しません。

どんな世界の実現をめざすのか。そのためにクリアすべき課題は何なのか。各ステークホルダーがそれを共有することで、取り組みの方向性がよりシンプルになります。日立－産総研ラボでも、今まさに循環経済社会を取り巻くホットトピックを抽出しようとしています。その目的は、ステークホルダー間でのめざすべき方向性の共有です。

丸山：
「この世界ってこうあってほしいよね」という、ビジョン以前の大きなイメージをステークホルダー間で共有できていないと、たとえ仮説を立てても現実味に欠けてしまいます。おそらくサーキュラーエコノミーに関しても、世界に1つのステレオタイプがあるわけではない。地域ごとに「こうありたいよね」と思える社会観があり、それによってホットトピック――その地域が注目すべき観点や指標も違ってくる、と。

宮崎：
そうなると思いますし、時間の経過とともにホットトピックそのものも刻々と変化していくものですから、アップデートし続けることが大切です。

中石さん：
変化にしっかりと対応できるエコシステムの構築が求められます。

多様なステークホルダーをどうリードするか

丸山：
先ほど宮崎さんから、サーキュラーエコノミーの実現のためには、めざすべき方向性をステークホルダー間で共有することが大事だというお話がありました。こういった活動をマルチステークホルダーで進めるときに、だれがどう全体をリードするのかが非常に重要になると思います。

谷口：
先ほどの議論でもありましたように、大きなビジョンや大義は社会全体で共有すべきです。他方、地域によって調達できるものも違うでしょうから、地域の経済事情や特性をいかに生かすが大事になります。ビジョンのもとに、例えばアジアや日本といったそれぞれの経済圏のエコシステムの中で経済がきちんと循環する。そこでのルールなり標準的な考え方なりが、国際協調できちんと成り立っていく姿が望ましいと思います。

丸山：
その場合、各国の自律的な行動をまとめていく方法や道具立ても必要になりそうです。

宮崎：
各国がある程度納得できるルールの設定が必要です。ただ、ルールがすべてを縛るわけではなく、その上で各地域の特性を生かしながらサーキュラーエコノミーを成立させることが肝要です。また、不利益を被ってしまうステークホルダーが出てこないよう、各ステークホルダーが「サーキュラーエコノミーを実現しよう」という思いを持ち、いわゆる自律分散型で行動するようなしくみも求められます。

丸山：
中石さんは欧州をはじめとする海外の動きにも精通していらっしゃいます。例えばドイツの「インダストリー4.0」では政府がイニシアチブをとり、中国の「中国製造2025」も政府がリードしています。日本でも仮にそれらに近しい動きがあったとして、さまざまなステークホルダーの取り組みをどうやって調和していけばよいのでしょうか。

中石さん：
これはある種の国際競争なのです。EUは、グリーンとデジタルを掛け合わせた「欧州グリーンディール」という産業政策により、アメリカや中国の産業との差別化を図ろうとしたわけです。

2010年頃までは、資源産業と工業、そして情報産業という3つの産業が世界で隆盛を極めていましたが、その中心はアメリカと中国であり、そこに欧州はありませんでした。そこで欧州は「デジタル工業」という新たな産業領域を興すことで、国際競争力を付けようとしました。その先陣を切ったのがドイツであり、さらに2019年にEUは正義や倫理というキーワードを包含する「グリーン＆デジタル」という産業を最上位に据えた「欧州グリーンディール」政策を打ち出し、さまざまな具体的戦略のもとで他国との差別化を図っています。当然ながら、施策を進める中でさまざまな課題が顕在化しましたが、それらを一つずつクリアしながらEUは活動を拡大し、実績を上げてきました。

丸山：
解くべき課題がグリーンとデジタルの二足のわらじになったことで、作ったルールを世界のスタンダードにしようという競争と、作ったしくみの有意性を争う競争、この2つがない交ぜになっているということでしょうか。

中石さん：
ええ。ですが、そこがEUの得意とするところで、域内の企業に有利なデジュールスタンダード（※）の策定とデジタルの標準化を一気に行ったのです。

※ 標準化団体によって定められた標準規格。

企業がサーキュラーエコノミーに取り組まなくてはいけない理由

谷口：
デジタライゼーションという大きな潮流において産業のデジタル変革が進む一方、グリーントランスフォーメーション（※）も起きています。こういったいくつかの流れがある中で、緩やかなトランスフォーメーションを起こしていくことが大事なのだと思います。すでに市場に出てしまっている製品について突然「設計を変更します」というのも現実的ではありません。それを回収して、先ほど申し上げた5Rという循環経済に乗せるための道筋を示していく。一方、新しいプロダクトの設計においては、それに適したビジネスモデルと、新しい設計のあり方を強調していく。この2本立てで、これからのモノづくりに臨むべきだと考えています。

※ 脱炭素社会の実現に向けた取り組みを通じた、経済社会システム全体の変革。GX。

丸山：
社会がこれから進むべき方向と経済やモノづくりを結びつけて考えることが、サーキュラーエコノミーの取り組みに求められている、と。

中石さん：
そもそも企業がなぜサーキュラーエコノミーに取り組むべきかを考えたときに、次の図に示す企業価値強化（B）とリスク軽減（D）はもはや当たり前の動機です。この2つを達成した上で、サーキュラーエコノミーをきっかけに事業イノベーション（A）を起こそう、コスト削減（C）を達成しようという事業戦略を考えていくことが大切です。今や、どの企業もサーキュラーエコノミーに取り組まなくてはいけないとわたしは考えています。

宮崎：
サーキュラーエコノミーを実現する上で、サイバーフィジカルシステムをはじめとするデジタルの技術を用いることは非常に効果的です。ただ、1つ忘れてはいけないのは、サーキュラーエコノミーを実現するのはあくまでもフィジカルワールドで活動している人たちだということです。つまり、我々が主体的に取り組まなくてはいけない。デジタルの力を使いながら、その動きをアクセラレートしていけたらと思っています。

谷口：
地球規模で捉えたときに、ある部分では最適になったけれど、ある部分では不最適になってしまった――そういうことが起こらないように、大きなビジョンを持ってサーキュラーエコノミーに取り組まなければいけないことを、本日の皆さんのお話から改めて認識しました。サーキュラーエコノミーの実現に向けたお客さまの取り組みに、日立の技術で貢献していきたいです。

丸山：
今回お話を伺って、サーキュラーエコノミーを概念にとどめるのではなく、実行に移していくフェーズに来ていることを実感しました。我々には、サーキュラーエコノミーに「取り組む」の一択しかない。そう受け止め、あらゆる形でさまざまな組織との対話を進めていきたいと思います。本日はどうもありがとうございました。

中石 和良
サーキュラービジネスモデル・デザイナー
一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパン 代表理事
株式会社ビオロジックフィロソフィ 代表取締役CEO
一般社団法人日本ビオホテル協会 代表理事

パナソニック、富士通・富士電機ジョイントベンチャー、ITベンチャーを経て、2013年に独立、起業。2010年頃より、欧州のサステナビリティ思想・政策に関わり、2013年にドイツ発のサステナビリティに特化したホテル団体「BIO HOTEL協会」と公式提携。

2018年、企業と政策決定者に向けて一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパンを創設。日本企業及び経済の「サーキュラーエコノミー」への移行を加速するプラットフォームを運営し、日本でのサーキュラーエコノミーの正しい認知のために講演、セミナーを精力的に行っている。

著書『サーキュラー・エコノミー：企業がやるべきSDGs実践の書』ポプラ社

宮崎 克雅
国立研究開発法人産業技術総合研究所 日立－産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボ ラボ長

1993年 株式会社日立製作所 入社。機械研究所、日立研究所において、主に発電プラントの設計および供用期間中の構造健全性評価に関する研究開発に従事。2001年から1年間、米国コーネル大学にて、原子炉内構造物の余寿命評価技術の開発に従事。また、研究成果の社会実装の観点で、米国機械学会をはじめとした国内外の関連委員会において規格基準活動を推進。2018年からは材料イノベーションセンタ、生産・モノづくりイノベーションセンタ 主管研究長として、モノづくりに関する研究開発の取りまとめに従事。2022年10月、産総研内に日立－産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボを立ち上げて、ラボ長に就任、現在に至る。博士(工学)。

谷口 伸一
研究開発グループ 生産・モノづくりイノベ－ションセンタ サーキュラーインダストリー研究部 部長

2004年に博士号取得後、株式会社日立製作所に入社。基礎研究所、生産技術研究所において、マテリアルサイエンスの知見を活用してヘルスケア関連の計測機器開発に従事後、計測・材料プロセス分野の研究ユニットリーダ。その後、研究開発グループ技術戦略室勤務を経て、産業ソリューション強化PJリーダー、加工・検査研究部長の後、現在に至る。フィジカル技術とデジタル技術を融合するサーキュラーエコノミープロジェクトをリードする。

丸山 幸伸
研究開発グループ デジタルサービス研究統括本部
デザインセンタ　主管デザイン長（Head of Design）

日立製作所に入社後、プロダクトデザインを担当。2001年に日立ヒューマンインタラクションラボ(HHIL)、2010年にビジョンデザイン研究の分野を立ち上げ、2016年に英国オフィス Experience Design Lab.ラボ長。帰国後はロボット・AI、デジタルシティのサービスデザインを経て、日立グローバルライフソリューションズに出向しビジョン駆動型商品開発戦略の導入をリード。デザイン方法論開発、人財教育にも従事。2020年より現職。立教大学大学院ビジネスデザイン研究科客員教授。

プログラム1「サーキュラーエコノミーの現状と日立の取り組み」
プログラム2「サーキュラーエコノミーがめざす社会と経済」
プログラム3 パネルディスカッション「サステナブルな製品開発への挑戦」